最近、伝統的な大手資産運用会社がデジタル資産市場へ本格参入する動きが加速しているんだけど、T. Rowe Priceの新しい暗号通貨ETF申請はその象徴的な事例だと思う。

同社が修正提出したS-1登録声明によれば、Price Active Crypto ETFは単なるパッシブな指数追跡型ではなく、アクティブ運用戦略を採用する予定。ビットコイン、イーサリアム、ソラナといった主要な暗号資産に加えて、ドージコインやシバイヌといった時価総額の小さいトークンまで投資対象に含める可能性があるというのが面白い。

具体的には、ファンドは5～15銘柄の暗号通貨をポートフォリオに組み入れる計画で、基礎的要因や市場モメンタムを組み込んだ定量モデルを使ってリバランスされる。FTSE US Listed Crypto Indexを上回るパフォーマンスを目指しているから、市場環境に応じてポジションを柔軟に調整できるわけだ。

気になるのはカストディアンの役割。Anchorage Digital Bank N.A.がデジタル資産の保管を担当するというのは、規制面での信頼性を確保する動きとして重要。現時点では現金による申込・償還モデルを採用しているが、将来的にはインカインド取引（暗号資産での直接交換）に対応する可能性も示唆されている。

もう一つ注目すべき点はステーキング。ファンドが保有するトークンの一部をステーキングに参加させ、追加リターンを生成する可能性があるという。これはアクティブ運用の幅をさらに広げるものになる。

1.8兆ドルの運用資産を持つT. Rowe Priceがこうした動きを見せることは、暗号資産が単なる投機対象ではなく、伝統的なポートフォリオ構築の一部として認識され始めたことを意味している。現物ビットコインETFが2024年に相次ぎ立ち上がった流れの中で、今度はアクティブ運用型の暗号通貨ファンドが登場しようとしているわけだ。

ただし、市場全体を見ると課題も見えている。World Liberty FinancialのWLFIトークンが最近12%下落したのは、プロトコルレベルでの循環リスクが深刻化していることを示唆している。WLFIが自身をガバナンストークンの担保としてステーブルコインを借り入れ、Dolomite DeFiプラットフォームの流動性を圧迫している状況は、大手機関が参入する際に注視すべき警告信号だろう。

結局のところ、機関投資家による暗号資産ファンドの組成は市場の成熟を示す一方で、個別プロジェクトレベルでの脆弱性はまだ多く残っている。T. Rowe Priceのアクティブ運用アプローチが、こうしたリスクをいかに管理するのかが、今後の焦点になりそうだ。